女性の健康週間セミナー

 我が国では近年、乳がんに罹る女性が増加しており、年間約9万人(2015年国立がん研究センター罹患予測)が乳がんに罹っています。乳がんは働きざかり（40～60歳代）の女性が最も罹りやすいがんですが、再発率が低い病気であることも特徴です。自分のため、家族のためにも、早期発見・早期治療が重要と言えます。

 今回のセミナーでは、まず氾濫するメディアの情報に振り回されないために、どのように正しい知識を得たらよいか、正しい乳がん検診の知識、そしてもし罹ってしまった場合の対応・最新の治療方法、仕事と治療の調和について専門家よりわかりやすくお伝えします。

人事・労務管理スタッフ、メンタルヘルス推進担当者、衛生管理者、
医師、保健師・看護師等の皆さまに役立つ実践セミナー

労働安全衛生法の改正により、2015年12月より、メンタル不調の第一次予防を主な目的として、ストレスチェックが法制化されることとなりました。本年度は、東京大学大学院精神保健学分野の島津明人先生に基調講演をいただき、ストレスチェックをより戦略的に活用し、組織の活性化に結び付けるための考え方と進め方、今後の方向性をテーマに、議論を深めていきたいと考えます。

近年の職場のメンタルヘルス対策は、メンタル不調の予防からさらに視野を広げ、メンタルヘルスのよりポジティブな側面（ワーク・エンゲイジメントなど）の向上を図ることが国際的な潮流となっています。このたび法制化されたストレスチェック制度についても、高ストレス職場の改善といったストレス対策だけでなく、組織の活性化対策にまでその利用を広げることができれば、メンタルヘルス対策は新たな一歩を踏み出すことになります。

働く方々の健康を重要な経営資源と捉え、より良い方策を模索するすべての方を対象として、これからの時代が求める実践的なメンタルヘルス対策を考えます。リスクを減らし、仕事にコミットできる、明るい職場づくりを目指しましょう。

※ 本セミナーは中央労働災害防止協会のTHPレベルアップ研修会に認定されています（受講により1単位が取得できます）。

食品企業法務・危機管理 特別セミナー

近年多発する食品業界におけるトラブル・不祥事。食品企業にとって、食の信頼は、企業の生命線です。
トラブルを未然に防ぐためにどうすべきか。起きてしまったときにどう対処したらよいのか。

平成27年4月施行の食品表示法などを踏まえ、<最新事例>を含めて、不測の事態に巻き込まれる前に知っておきたい基礎知識を、企業リスクマネジメント、食品・医薬品関連法等を専門とする石原 修弁護士がわかりやすくお話しします。
また、食品の専門検査機関の立場から、<最近の食品事故事例>を当法人安田和男理事からお話しします。

食品業界の経営者、法務担当者、食品安全担当者、品質保証担当者および自治体関係者が押さえておきたいポイントを包括的に構成した特別セミナーです。

＊本セミナーの内容が、食品の安全性の向上ならびに食品表示の適正化による消費者への的確な情報の伝達・提供の施策に添っていることから農林水産省、消費者庁、一般財団法人 食品産業センターの後援をいただきました。

学校、企業・自治体等の健康管理担当者、管理栄養士等の皆さまに役立つ実践セミナー

少子高齢化の一途をたどるわが国で、高齢者が安心して生きていける社会にするためには、これから社会の担い手となる若い世代からの健康づくりが重要なカギとなります。本セミナーでは、超高齢社会を展望し、若い世代から高齢者までの健康寿命の問題を縦断的に捉え、わが国の生活習慣病対策に新たな視点を提供いたします。

※ 本セミナーは中央労働災害防止協会のTHPレベルアップ研修会に認定されています（受講により1単位が取得できます）。

今回のセミナーでは、2015年6月に施行予定の新しくなる『食品表示法』をテーマに、当法人 技術顧問、公立大学法人宮城大学 名誉教授の池戸重信先生が『わかりやすい食品表示法の改正ポイントとアレルギー表示』と題し、また、公益社団法人日本栄養士会 専務理事の迫 和子先生が『食品表示法に基づく栄養表示義務について』と題し、それぞれわかりやすくお話しします。

※（3月4日）
皆様の関心が大変高く、多くの方にお申し込みをいただいたため、定員枠を拡大し、会場と開演時間を変更いたしました。