建設業、不動産業、住宅販売業、ビル管理業、什器メーカー、学校関係者などの方々にお読みいただき、皆様のシックハウス対策にお役立ていただければ幸いです。
一般財団法人東京顕微鏡院 食と環境の科学センター
企画・編集: 瀬戸 博
監修: 伊藤 武
発行日: 平成22年8月
A5判 23ページ
頒価 200円
(販売終了)
住宅、学校、オフィスなどの室内は、私たちが一日の大部分を過ごす場所です。当然、健康で快適に暮らせる環境であるべきなのですが、意外な盲点があることが問題になっています。シックハウス」あるいは「シックハウス症候群」と呼ばれる室内空気質が原因で起こる様々な不快な症状がそれです。
シックハウス症候群は、1990年代に大きな社会問題になり、厚生労働省が13種類の化学物質について室内濃度の指針値を設定し、2003年には建築基準法の改正が行われるなど対策が進みました。しかし、学校での「シックスクール」がニュースになったり、シックハウス症候群に悩まされている方は後を絶ちません。
対策が進んだはずなのに、何故シックハウスがなくならないのでしょうか?
調査を進めるうちに、原因物質の多くは「未規制化学物質」によることがわかってきましたが、施工不良などからホルムアルデヒドやトルエンなど既に規制された物質による被害も発生しています。
当法人では、文部科学省の全国調査に協力し、学校環境衛生の基準策定に貢献するなど、早くから室内環境衛生の向上のために調査・研究をしてきました。最近寄せられるシックハウスに関連した苦情に対しても、様々な角度から解決の糸口を探るように努力しております。
こうした経験を活かし、蓄積したノウハウをこの小冊子に凝縮しました。ここでは、シックハウス対策をリスク管理として捉えることを提案しています。特に、建設業、不動産業、住宅販売業、ビル管理業、什器メーカー、学校関係者などの方々にお読みいただき、皆様のシックハウス対策にお役立ていただければ幸いです。
一般財団法人東京顕微鏡院 食と環境の科学センター
環境衛生検査部 部長 瀬戸 博
【 コラム】
何故引渡し前に測定するとよいのか?
【 事例集】
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